訳がわからなくなってきました、
これまでに、下記のような記事を書いてきました。
http://d.hatena.ne.jp/onkimo/20091113/1258084780
http://d.hatena.ne.jp/onkimo/20091116/1258297405
http://d.hatena.ne.jp/onkimo/20091116/1258345793
http://d.hatena.ne.jp/onkimo/20091117/1258447165
http://d.hatena.ne.jp/onkimo/20091119/1258600314
で、スパコンは復活しそうだとのこと。じゃあ、事業仕分け自体は何だったのだ!
とりあえず、めでたいことですが、めでたさも中くらいなり、というのが私の感想です。そう思う理由はこれまでの記事を読んでください。え?理由になってないですかそうですか。
で、思ったこと。なんでスパコンがここまで取り上げられるのか?マスコミや科学者グループはどうしてこれで民主党を批判しているのか?科学技術に関しての事業仕分けで、他に言うべきことはないのか?
事業番号3-17 (独) 理化学研究所①
http://www.cao.go.jp/sasshin/oshirase/h-kekka/pdf/nov13kekka/3-17.pdf
を読むと、大変真っ当なことが書いてあります。この中身、マスコミでは報道されたのか?それに対しての回答は報道されたのか?科学者グループのアピールはこの疑問にきちんと答えているのか?あと、なぜ民主党はこの仕分けの結果について責任を取ろうとしないのか?堂々と、がっちりと戦えばいいのに。
科学技術に関する事業仕分けにおいては、もっとひどいのがあります。たとえば、これ。
事業番号3-21 競争的資金(若手研究育成)
http://www.cao.go.jp/sasshin/oshirase/h-kekka/pdf/nov13kekka/3-21.pdf
最初に読んだとき、唖然としました。科学の将来を担う若手研究者を育てるための資金についてのコメントですが、最後の文章中に
コメントの中に、「ポスドクの生活保護のようなシステムはやめるべき。本人にとっても不幸。」「教員免許をポスドクに付与する政策を検討すべき。」などの意見があったことを付しておきたい。
と。全体を読んでみると、などの意見があったこと
というより、そんな意見ばっかりです。ほかにも、博士取得者のセーフティネット事業と理解しているが、
とか。
評価すべきは、これが若手研究者の育成に役立ってきたのか、それによって科学技術がどのように発展できたのか、という点のはずであり、その目標が達成されたか否か、そして、それに基づいて増やすか減らすか、を決めるのが本筋で、そのほかの点は、重要ではあれど、あくまで参考のはず。
それを、「生活保護」レベル "だけ" でしか議論できない、ということ。制度の現状がそうであったとしても、それなら、若手育成のためにこうすべき、というコメントががんがん出てきてもよいはず。科学技術政策に対する見識のなさがもっとも如実に表れている仕分け結果だと思います。
# なお、この競争的資金が生活保護だとすると、最低の社会保障
# 政策だと思います。強者にお金をつける方向なので。
このあたりが議論にならない日本のマスコミは問題だと思います。科学者の側は意見を出したのだろうか?ちょっといま調べられていませんが、出していないなら問題、出していたとしたら、十分な報道をしないマスコミが問題。
スパコンにしか目がいかないマスコミに、箱物行政を批判する資格はあるのか???
文章がとっちらかっちゃいましたが、今後、派手でなくて良いので、十分な議論が持ち上がることを期待しています。スパコンへの真っ当なコメントに対して、そして、箱物ではない部分の科学技術関連の事業仕分けについて。マスコミ、もしくは科学ジャーナリズムが試されていると思います。科学者もね。
まあ、私もスパコンばかりに目を向けていたので人のことは言えませんね。だんだん温暖化の話と関係なくなってきたので、事業仕分けに関しては、ぼろが出ないようにこれくらいで自重しておきたいと思います。